テレビ東京の役員に日本経済新聞社の人間が何人いるのだろうか？
菅谷定彦・島田昌幸・森廣成・三澤啓二・箕輪新一・原田利一・石川博・
菊池悟・藤延直道・深沢健二
日本経済新聞社のいい加減な気質が際限なく注ぎ込まれていく。

テレビ東京が買収防衛策を発表した。
敵対的買収者が発行済み株式の20％以上を買い集めた場合に、ほかの株主に新株予約権を無償で割り当てるなどの内容だ。
民放キー局5社のうちフジテレビジョンを除く4社が買収防衛策を備えることになる。
国内外で活発化するメディア再編の動きなどが背景というがこの買収防衛策というものの正当性を論ずることの難しさを分かっていない。
そもそも上場企業である以上、投資家に自由な取引が認められている、大規模買い付けを否定することなど出来よう筈が無い。

ＴＢＳが2月末、楽天との提携交渉の行き詰まりを受けて同様の仕組みを発表したばかりだが、法曹関係者によると「法廷闘争になればＴＢＳは極めて不利」と言われている。

このような発動自体が難しい買収防衛策で何から何を守ろうというのか？
日経新聞の紙面にもたくさん買収防衛策に疑問を呈する記事が掲載されていたわけだが、日本経済新聞社グループが擁するテレビ東京が導入してしまうなんて笑えない冗談だ。

テレビ東京の菅谷社長にも相当濃い日経の血が流れているのだろう。
昨年、私のところを訪れた際、買収防衛策に否定的なコメントを述べていた。
まったく行動に一貫性がない男だ。

東証の西室社長が日本経済新聞社の極めてお粗末な報道ぶりを暴露していたが、全くそのとおりだ。
日本経済新聞の競馬予想も全く当らないが、誠実な記事はどのあたりに書いてあるのか教えてもらいたいものだ。

最後に杉田亮毅社長よ！この人事であなたの浅さが証明された。
島田新社長には必ず挨拶にくるよう言っておいてくれ、来ないときは杉田社長と私の命懸けの戦いになることを伝えておく。

2007年5月16日　ザ・イトヤマタワーにて　糸山　英太郎